今月のイチオシ記事。

いまや多くの人にとって不可欠なスマートフォン。しかし、アップルが業績予測を下方修正したことからもわかるとおり、スマホ市場はすでに飽和状態にあるようです。記事にもあるとおり、「初代iPhone登場から12年、今では世界人口の半数以上がスマホを所有」する時代になっており、新興国や発展途上国ではまだ普及の余地があるものの、市場拡大のスピードは急速に鈍化しています。

別のアプローチで、「スマホがコミュニケーションの弊害になっている」という点も気になるところ。私たちも経験しているとおり、スマホが家族や恋人、友人との会話を減少させ、没交渉の大きな原因になっています（【スマホの弊害】スマートフォンが会話を減少させコミュニケーション問題の原因に！？参照）。

このように、経済だけでなく文化的な観点からも、スマホの存在意義が大きく問われています。私たちも、そろそろスマホ以後の世界を考えながら、仕事に取り組む必要がありそうです。

ホームページの運営でも、向こう1年でどのような出来事があるのかを把握しておきたいところ。

2019年は、天皇陛下のご譲位と即位、新元号の制定、統一地方選挙、参院選、消費税増税など、大きな出来事が目白押し。東京都内のエリアでは、池袋、渋谷、虎ノ門がアツいようです。

NTTドコモは、次世代高速通信規格「5G」プレサービスを8月に開始予定。IoT時代に向けて、私たちも準備をはじめておきましょう。

ここ数年で「デザイン」と「ビジネス」の距離がとても近くなりました。2019年は、まさに「デザイン経営元年」の年になるとのこと。具体的には、

1. デザインが経営資源の一つの軸になる
2. 差別化要因としてのデザインの役割
3. データ活用とAI連動の実用化
4. デザイナーの概念の変革
5. デザイン会社と企業の連動が常識になり始める

の5つの変化がありそうです。

個人的にも、プロジェクトにおける「デザイン」の重要性は、年々高まっていると感じます。特に、スピード感をもってデザインを進めていくことが大切。早め早めにデザインに着手し、プロジェクトをドライブさせていく流れが、今後も強まっていくと考えます。

セミナー「B2Bマーケターがグローバル市場で成功するために」のイベントレポート。

ルース・スティーブンス氏は、アメリカのB2Bマーケティングでは次の10個のトレンドがあるとのこと。

1. マーケティングツールの増加
2. GDPR遵守
3. インテントデータ
4. ABMの成熟
5. プロセスの効率化
6. ポッドキャスト活用
7. 動画での訴求
8. コンテンツ消費時間の増加
9. 有益な情報へのアクセスが困難に
10. マーケターの役割が拡大

事業規模の小さな会社に直接役に立つトピックスは少ないかもしれませんが、音声や動画で消費者を訴求すること（6と7）は、日本でも急速いニーズが高まっています。また、インテントデータ（3）の活用は「顧客から個客へ（顧客一人ひとりに合ったアプローチをする）」という時代の流れとも呼応しています。

スマートフォンのGoogle Chromeで新しいタブを開くと、下のほうにおすすめの記事一覧が表示されるようになりました。このエリアを「ディスカバリー」と呼びます。

いわばGoogleのキュレーション機能であり、ディスカバリーに記事が表示されるとトラフィックの大幅な増加につながるようで、この現象を「グーグル砲」と呼ぶそうです。

いまのところ、キュレーションのしくみなどはわかっていませんが、オウンドメディアを運営に関わる人は、継続的に情報を収集しておきましょう。

SNSを積極活用する若い女性の実態調査です。結果をまとめると、次のとおり。

• 年収高めのインスタ女子、しかし可処分所得が高いのはTwitter女子
• インスタ女子は「旅行」「服・靴・かばん」「外食」、Twitter女子はライブなどのサブカルチャー関連の支出が目立つ
• インスタ女子はSNSを多用、Twitter女子は動画・イラスト・ゲーム関連アプリを利用

このように、ひとくちに「SNS女子」といっても、どのサービスを使っているかで属性が大きく異なることがわかります。今後のマーケティング活動に活かしたい調査結果です。

いよいよ本格始動したAmazon広告。Google広告（日本ではYahoo!プロモーション広告も）、Facebook広告に次ぐ第3の存在として、急成長しています。

インターネットショップの中には、Amazonマーケットプレイスにも出店しているところが少なくないはず。また、記事で書かれているとおり「早く始めるほど、効果が見込める」のは世の常です。

この記事を読んで、Amazon広告の出稿を検討してみてください。

SEOに関する記事です。前半の「ドメインオーソリティ」よりも、後半の「サブドメイン vs. サブディレクトリ」について学びが多いでしょう。

あるコンテンツグループを、サブドメインで公開するのがよいのか、それともサブディレクトリで公開するのがよいのかは、実務的にも迷うところです。たとえば、採用サイトを新たに作るとして、コーポレートサイトのサブドメインとするかサブディレクトリとするかに、明確な答えはありません。

この点について、Googleは次のように判断しているようです。

• Google は「サイト」という概念を持っている
• サブドメイン（あるいは、サブディレクトリ）で区切られた部分は、状況によっては別のサイトとして認識されることがある
• 別サイトとして Google に認識されていたサブドメインをサブディレクトリに移行した場合、別々だったサイトが1つのサイトとして認識されるようになり検索結果での状態がよくなることがありうる

つまり、Googleは「実態に即して柔軟に判断している」ということであり、過度に気にする必要はない、という結論になるでしょう。

採用サイトの例でいえば、コーポレートサイトとレイアウトがかなり近い（共通のヘッダーやフッターを利用したり、ページ内のコンテンツ構造が似通っている）のであれば、サブドメインとサブディレクトリのどちらで公開していても、同じサイト内のコンテンツと判断される可能性が高いといえます。

アクセス解析の仕事で、Google アナリティクスの「Direct（ノーリファラー／参照元なし）」をていねいに説明する機会がたびたびありますので、その際に参考になる記事を。

ここ数年、Directからの流入は増加傾向にあります。記事で書かれているとおり、

• まだhttpのままのサイトは、httpsサイトからのアクセスはDirectになる
• スマートフォンアプリからのアクセスはDirectになる（一部を除く）

という点をまず覚えておきましょう。

また、昔からよく知られている「アドレスバーに直接URLを入力」も、ブラウザのURL補完機能によって増加していると考えられます。

自分が管理しているサイトの「Direct」に注目して数年分のアクセスデータを分析してみると、新たな発見がありそうです。

未来志向の情報が多い中、最後に過去を振り返る記事をご紹介。

時は1989年（平成元年）。当時のワープロ主要メーカーに「ワープロはいずれなくなるのですか？」と質問。そのときの反応とは。

ぜひ記事で確認してみてください。