今月のイチオシ記事。

画像生成AIによって作り出された著作権フリーのオリジナル顔画像10万枚が公開されました。「顔写真」ではなく「顔画像」というのがポイント。特定の人物を撮影したわけではないので、写真ではなく画像、ということでしょう。

現在でも、Google Driveから10万枚の顔画像をダウンロードできますが、近日中にAPIが公開されるとのこと。簡単に検索し、好みの顔画像が探せるようになるそうです。

著作権や肖像権の問題にも一石を投じる、要注目の試みです。

第57回「宣伝会議賞」中高生部門の審査委員長を務める渡辺潤平さんが、中高生など初心者でもわかる「コピーの書き方」を動画で解説。

前半ではコピーライティングの基本を、後半では昨年の作品を例にあげながら、よいコピーと悪いコピーを具体的に解説しています。

中高生のお子さんがいる方は、応募を勧めてみてはいかがでしょうか。応募資格を問わない一般部門もありますので、大人はこちらをどうぞ。

たまに話題になるTwitterの年齢制限について。

Twitterのユーザーは13歳以上でなければなりません。法人や団体のアカウントで、設立日やキャラクター年齢にもとづいて13歳未満で（生年月日を）設定した場合、アカウントが凍結されます。

私も以前、あるサービスの公式アカウントを作った際、年齢を13歳未満に設定してしまい、アカウントを凍結された苦い経験があります。

解除申請をすれば数日程度で凍結が解除されることが多いので、もし誤って13歳未満で設定した場合でも、落ち着いて手続きをしましょう。

まだ2019年の途中ですが、ソーシャルメディア関連のまとめ記事が公開。

中でも、次の7つを押さえておきたいところです。

1. Google+の終了（2019年4月）
2. TikTokの広告参入
3. Facebookの広告ターゲティングの透明化
4. Instagramでインフルエンサーのスポンサード投稿を広告に利用可能に
5. Twitterのデスクトップデザインの大幅変更
6. LinkedInの広告ターゲティングの機能強化
7. Pinterestのショッピング広告対応

全体として、2019年は広告に関する動きが活発でした。コミュニケーションだけでなく、広告のプラットフォームとしても、ソーシャルメディアが急拡大していることの証左です。

帝国データバンクの「全国企業あれこれランキング2019」をもとに、各都道府県で売上高が最大の民間企業を日本地図にマッピングした記事です。

電力関係や重工業のところ、私たちに身近なB2C企業のところもあれば、聞いたことのない外資系企業のところもあったりと、さまざまな発見があります。

みなさんがお住まいの都道府県はどうでしょうか。ぜひ記事で確認してみてください。

有名なマーケティングディレクター、さとなお（佐藤尚之）さんのインタビュー記事。

情緒価値と機能価値を対比させ、「情緒価値は簡単にコピーできるものではありません。しかも、情緒価値は口コミによってより高まりやすいという特徴があります」とし、そのためにもソーシャルメディアやファンミーティングなどでファンの声をていねいにすくい上げることが大切と説いています。

また、「みんなに好かれようとするのではなく、2割のファンを大事にして、自社の価値観を明確に打ち出していく。そういう、ある種の割り切りが必要」とも。

たしかに、最近流行しているYouTubeを通じたコミュニティやサロンづくりなども、さとなおさんの説く「ファンベース」の考えに近いといえます。

企業、商品やサービスのブランディングに活かしたい発想です。

iPhone、iPod、MacBook、iPad、Apple Watch、Apple TVなど、革新的なデバイスを生み続けるApple。

この20年間でアップルが生み出してきたエクスペリエンス（体験）をまとめたアニメーション動画です。音声をオンにすると、象徴的なサウンドエフェクトが聞けます。

iPhone 11が登場した今、チェックしておきたい動画です。

ネイティブアド（ユーザーにコンテンツの一部として違和感なく見てもらえることを目的とした広告）のひとつである記事広告。

記事広告のポイントとして、次の3つをあげています。

1. 翻訳力（商品やサービスのよさを、編集部の視点からわかりやすく解説する力）
2. 文脈創造（読者に自分事として認識してもらうこと）
3. ブランド資産（コンテンツとして長く残る価値）

リスティング広告やソーシャル広告などに比べて、記事広告は手間や時間がかかる一方、深いユーザー体験を生み出せます。業界で有名なメディアサイトへの出稿が第一歩となりますが、予算との兼ね合いで決めることになります。それほど規模の大きくないメディアサイトへの出稿であれば、ハードルは高くありません。

まだ記事広告を活用したことがない方は、一度検討してみるとよいでしょう。

宅配便大手の配送料値上げが続いています。

配送大手3社（ヤマト運輸、佐川急便、日本郵便）の平均単価は、数年前と比べて軒並み上昇。配送個数は減少傾向にあるものの、各社とも人手不足が続いており、配送料はまだまだ値上がりするでしょう。

このような中、Yahoo!ショッピングや楽天市場で受賞の常連だった会社が、通販事業からの撤退を決めるなど、ショップ事業者にも大きな影響が出ています。

10月1日からは消費税が10％に増税。EC業界にどのような影響があるのか、注視し続けましょう。

福岡市で4坪のコーヒーショップを営む方の、キャッシュレス化のメリットやデメリットを率直につづった記事です。

私たちは、キャッシュレスサービスを「使う側」の立場だけで考えてしまいがちですが、実店舗やインターネットショップを運営している方は、まさに切実な問題としてキャッシュレス化に向き合っているはず。

記事に書かれているとおり、特に小規模事業者はキャッシュフローの悪化が非常に大きな問題。長い目で見れば帳尻が合うとしても、少なくとも導入してから数か月は、収支管理に苦しむことが想像できます。

ホームページづくりに関わる人間として、両方の視点をもっておきましょう。